ショウジョウバエ遺伝資源センター 10年の歩み ＜後編＞

ショウジョウバエ遺伝資源センターが、京都工芸繊維大学に、文部省令施設として設置された事は、１０年を経過した今でもミステリアスな事柄として、必ず質問のひとつにあげられる。確かに、ショウジョウバエは、工芸でも、繊維でもないことから、京都工芸繊維大学とマッチしない。そんな ”そぐわない”生き物が、国立大学の研究施設で維持され、しかも世界で最大のショウジョウバエの飼育維持および研究施設であり、飼育匹数は約15,000,000匹だというと、より一層ミステリアスさが増幅されるようである。

2010年７月の時点で、系統数は26,000である。一つの系統は飼育瓶３本で飼育されており、もう一つは、飼育瓶２本で維持されている。 全ての系統は２つの飼育室に隔離して維持されており、 火災や地震などで一斉に損失することの無いように安定維持第一で、飼育維持されている。一本の飼育瓶には平均約100匹の成虫がいるので、26,000系統×5本×100匹/本として、総数約13,000,000匹のショウジョウバエがいる。これ以外に、センターの研究用として2,000,000匹は飼育している。これらのほとんどは純系で、遺伝的にも管理された重要な研究用ショウジョウバエ突然変異体系統である。さらに重要な系統は、ショウジョウバエ遺伝資源センターとアメリカの系統センターで、二重に維持している。（写真1）。

センター誕生のルーツは、京都工芸繊維大学繊維学部応用生物学科遺伝学研究分野（後に染色体工学研究分野に名称変更）の私の実験室兼飼育室である。それ以前に、渡辺隆夫先生が国立遺伝学研究所から移る事があれば、ショウジョウバエだけの研究者で構成される研究室を作りましょう、と話しをしていた。当時、ショウジョウバエ研究者だけで構成されている研究室は、都立大以外に無かった。

1990年以前は、系統保存費として僅かな経費がいくつかの研究機関に配分されていた。ショウジョウバエの場合は、国立遺伝学研究所、大阪大学、長崎大学に配分されており、東京都から東京都立大学に配分されていた。これは現在も続いている。しかし、ストックセンターとは名ばかりの小さな規模であった。
その当時アメリカ合衆国には、カリフォルニア工科大学とボーリンググリーン州立大学にストックセンターがあり、ヨーロッパにはスウェーデンのウメオ大学に個人研究室から発展させた系統センターがあり、国際的研究支援基盤となっていた。その後、アメリカのストックセンターはThom Kaufmanの移動とともに、インディアナ大学に移る事となる。ちょうどこの頃、ショウジョウバエが発生の基本となるホメオボックスの研究で有名になり、ショウジョウバエの重要性が広く認識されるようになった。さらに、急激なゲノム研究の発展と転移因子（Pエレメント）を形質転換ベクターとして利用した膨大な研究成果が世に出ることによって、系統センターの重要性が再認識されるようになった。

今後の10年について

20世紀末にゲノム配列が明らかにされ、多くの生物のゲノム情報がごく短期間で決定され、すぐさま公開されるようになったとき、ショウジョウバエを用いた研究のあり方が大きく変わると感じた。これまでのゲノムをひとつの機能単位として考える考え方から、遺伝子の集積として考える方向に変化し、遺伝子単位の機能解析に研究がシフトする。遺伝子の研究という事であれば、ショウジョウバエを用いる利点が何であるかを再度考え直さなければならない。DNAの普遍性から大きな生物を研究材料として遺伝学研究ができるメリットを考えると、 基礎的研究成果は豊富だがショウジョウバエの優位性は劣る。

研究は全世界で行われている。各研究室で、将来誰かにとって非常に有用な系統が研究の副産物として生まれている可能性がある。それらの遺伝資源を研究費申請者が研究目的にだけ使用して、その後継続して維持するための手段や予算がないことから廃棄されるとすれば、研究費の非常に無駄な使い方となる。副産物として作成された膨大な系統の中から、mutant miningとでも呼べるようなスクリーニングに供する合理性が考えられるべきである。
この点について、いくつかの国際的研究ファンドはすでに研究費申請の段階で、申請研究の終了後、作成された遺伝資源の継続維持の可能性を確認するため、系統維持計画と維持機関の確認書類の提出を、要求している。
このような経緯から、EUから多くの系統の譲渡を受け、それが国際的資産となっている。今後、国内の研究費申請段階においても、研究成果物の取扱に関する事前計画と受入れ機関並びに受入れ計画などの提出を考慮されるべきである。生物資源の維持コストの低減と、継続性の高い重要遺伝資源の維持に向けた、研究者間の共通認識として理解されるべきである。この種の生物遺伝資源については、国際的学術資源として公平なアクセスと利益を享受できる体制が必要である。